提言・論考
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５ ウクライナ戦争後のインテリジェンスの未来

長島 純

第二次世界大戦中、解読不可能とされたドイツ軍の暗号「エニグマ」は、連合軍を作戦面で苦境に追い込んだが、コンピューターの生みの親と言われるアラン・チューリングを中心とする技術者チームによって解読され、大戦の終結を２年以上も早めることになったとされる。また、同時期に、前線を視察する山本五十六連合艦隊司令長官の行動計画が米軍によって解読されたことで、ブーゲンビル島上空で山本司令長官が乗る搭乗機が撃墜された。それらは、暗号解読をめぐる熾烈な情報戦として後世に語り継がれているが、元来、情報を巡る戦いは、自らの立場を相対的に相手よりも優越するために熾烈な攻防を繰り広げ、勝利の鍵を握るためのものであり続けた。その戦いは、国家であり、社会であり、クラウゼヴィッツが指摘する「政治の延長」としての戦争そのものに違いない。それがインテリジェンスであり、日常に実存する多数の事実の積み重ねの上に、専門家による分析・評価が加わり、新たな価値が付与される結果、意思決定や状況判断のツールとしての重要な役割を果たし得る所以でもある。

1．「カインの罠」

そもそも、インテリジェンスは、意思決定の羅針盤として位置づけられるが、もし、そこに意図的で誤った解釈と判断が加えられれば、元々の事実からは遠ざかり、歪曲される結果として、直接的な被害を現実に招きかねない。それは、時に、人々を「カインの罠」（旧約聖書に登場するアダムとイブの息子、人類の最初の嘘をついたと言われる）に陥れ、取り返しのつかない具体的な災禍をもたらすことさえある。

2005年、ブッシュ元米大統領は、2003年に開戦したイラク戦争を振り返り、「最大の痛恨事は、イラクに関する情報の誤りだった」として、米国を開戦に踏み切らせた大量破壊兵器に関するインテリジェンスが誤情報に基づくものだったことを悔やむ旨の発言を行った。このような情報の誤りは米情報機関のみならず米国政府の信頼性を大きく傷つけたことは間違いない。そして、今回、17年の歳月を経ての国連安保理において、ブリンケン米国務長官は、イラク戦争に関し過誤のあった「米国の苦い歴史」を念頭に、米国は、ロシアがウクライナ侵攻を遂行することを阻止すべく、情報をウクライナや同盟国等に積極的に開示すると明言した。事実、米国は、国家安全保障担当大統領補佐官が統括する「タイガーチーム」が省庁横断で情報分析にあたると共に、関係者に対して、積極的なインテリジェンスの共有と開示を続けている。それは、ロシアが流布する偽情報やナラティブの効果を無効のものとして、ロシアのハイブリッド戦争の機先を制する成果を導くと共に、国際社会の関心と注目をウクライナに向けることに功を奏している。

このような積極的な情報公開は「開示による抑止（Deterrence by disclosure）」と呼ばれ、ロシアが取り得る行動オプションに対して大きな影響を与え、欧米諸国間の米国の情報に対する信頼感を取り戻すことに結びついた。この開示による抑止を実現させたのは、米国の反省と努力だけではなく、インテリジェンスを支える技術の進化であったことは言うまでもない。例えば、両用技術の進化に伴い、複数の米衛星画像会社が、ロシア軍の行動に関する画像情報を積極的に提供、公開し i、それらがビッグデータ化されることで、ウクライナ軍及びこれを支援する欧米諸国、NATOなどが行う情報分析や評価活動の適時性と質の向上に大きく貢献することになった ii。それは、これまで軍事情報とは距離が置かれた商用衛星画像が、その品質と汎用性を飛躍的に向上させた結果、ロシア軍の現況を情報共有する上で非常に有用なアセットとなり得るものに進化したことを意味する。

また、民間宇宙通信がサイバー攻撃に対する情報通信の脆弱性を補強し、作戦運用の円滑化に直接の貢献をなし得たことも大きな成果として挙げられる。それは、ウクライナの作戦運用面におけるレジリエンスを増大させたスターリンク（Starlink）システムであり、SpaceX 社による宇宙空間低軌道に展開する人工衛星コンステレーション（Satellite constellation） iiiと地上におけるシステム端末によって構成される人工衛星経由のインターネットサービスを指す。この通信システムは、ロシアのサイバー攻撃や電磁波攻撃によって妨害される通信ネットワークの脆弱性を補い、通信インフラが提供されない地域における情報の共有や送受信を可能にした。この事実は、世界的に、宇宙接続通信の重要性を再認識させると共に、ロシア軍の軍事活動がリアルタイム化された「OSINT(Open Source Intelligence)」情報として関係者間でシームレスに共有されることを実現し、ウクライナ軍の作戦運用上の優位性を高めることに寄与した。また、ロシアによるスターリンク・システムへの電磁波妨害が懸念されたが、その周波数変換やシステム・ソフトウェアのアップデートにより、実際の妨害攻撃の回避に成功したとされるなど、攻撃に対する抗堪性（レジリエンス）を兼ね備えている可能性があることが明らかになった iv。

更に、2022年2月のウクライナ侵攻前後から、ロシアのウクライナ国境付近への戦力移動や展開配置の状況が、スマートフォンなどの情報ディバイスにより、軍隊とは無関係の個人や集団によって撮影され、Facebook、Twitterや視覚性と即時性に優れるTik TokなどのSNSアプリを通じて、世界中に発信されていった。そして、それらの夥しい数の画像情報は、加工処理されて、ビッグデータ化される過程において、ほぼリアルタイムで戦場に還元され、ウクライナ側の戦闘効率を向上させることになった。これは、情報ディバイスやアプリケーションの進化によって、一般市民が、膨大な軍事情報データを収集、配布することに寄与し得るようになったことに等しい。そして、世界中の人々は、情報通信技術（ICT）や情報アセットの進化によって、戦場の悲惨な状況を時間的、距離的な制約を超えて共有することが可能となり、その活動に関わっている人々の意識の有無に関わらず、軍事的なインテリジェンスの質的向上が図られたのである v。

今回のロシアによるウクライナ侵攻の経緯を振り返ると、情報と技術の長い歴史と関係が浮かび上がってくる。非軍事的な衛星画像情報、OSINT情報、SNS上のチャット情報などを総合的に分析、処理する中で、敵味方各々の部隊の状況は正確に把握されるようになり、俯瞰的に戦域全体を掌握することが可能となった。それは、ロシア軍の展開や配置に係るインテリジェンス活動を通じて戦場が可視化され、「ガラス箱の中の戦争」という状況を現出させたことに等しい。また、イーロン・マスク氏が提供したスターリンクと呼ばれる衛星通信インターネットは被害を受けたウクライナの指揮通信機能を補完し、作戦の生命線というべき情報データ通信路の安全を確保することに貢献した。それは、戦争における情報通信技術（ICT）のレジリエンスを高めることを意味し、インテリジェンスにおける通信技術の重要性を再認識させることになった。このような様々な環境変化を踏まえ、インテリジェンス活動が一国だけで排他的に遂行することが現実的ではなくなりつつある中で、パートナーシップや多国間の関係強化を重視した、インテリジェンスの協調や分業が更に加速することが予想される。

2．情報同盟「ファイブアイズ」の進化

今回のロシア軍による、軍事力と非軍事力を融合したハイブリッドな戦い方の影響を極限化する上で、ウクライナを支援するNATOやパートナー諸国間の円滑な情報共有とロシア側の虚偽を反証するための迅速な情報提供は死活的なものとなったが、それらは一朝一夕で実現したわけではない。実際に、2014年のロシアによるクリミア併合以降、二国間ベースながら、NATO加盟国が中心となって、ウクライナに対して各種装備品を供与し、軍人の教育訓練に関する支援などを通じた様々な支援を積み重ねていなければ、インテリジェンス上の作戦支援も円滑に進まなかったであろう。また、今回の軍事侵攻に際して、事前に、キエフに所在するNATO連絡事務所を通じて、商用衛星画像に関する情報提供に加え、サイバー防御、指揮通信、後方兵站などの総合的な支援態勢が整備されていたことも、ウクライナのインテリジェンス上のレジリエンスを高める上で大変有効であった。このような状況に鑑みれば、インテリジェンスにおけるパートナーシップを平時から構築し、維持していくことが、今後も繰り返されるハイブリッドな戦い方への対応の成否の鍵を握ることは間違いないであろう。

また、今回のロシアによるウクライナ侵攻では、欧州の安全保障に直接関係する欧米諸国だけでなく、情報同盟としてのファイブアイズ(Five Eyes)が、戦闘領域における衛星画像、ドローン映像、レーダー情報、傍受された通信へのアクセスを一部開放して、ウクライナに対するインテリジェンス支援に関与することとなった。それは、豪州、ニュージーランドという太平洋諸国が、ウクライナへの情報支援という形で、物理的な距離の壁を超えて、直接的なウクライナ支援を行ったことに等しい。そもそも、ファイブアイズは、第2次世界大戦末期、チャーチル首相が、戦艦プリンス・オブ・ウェールズ上で、連合国の盟主であったルーズベルト米大統領と首脳会談を行い、通信傍受した機微な暗号情報の共有に関する合意から始まった。現在は、米国、英国、カナダ、豪州、ニュージーランド五カ国から構成され、政治的、軍事的な情報共有のための同盟と位置づけられている。長らく、戦後の歴史上、人を媒体とするインテリジェンスの共有を通じて、東西冷戦の勝利にも大いに貢献してきたが、21世紀になって、国際環境が急激な変化を遂げ、インターネットなどの情報通信技術(ICT)が急速に進化する中において、その存在意義と機能上の実効性を確保すべく、それらの変化に柔軟に適応するための取り組みが開始されている。

事実、2020年6月以降、ファイブアイズは、共通の安全保障政策の強化やパートナー諸国との関係強化などを確認した国防相会合の概要を公表し、財務大臣会合においてはコロナ感染症の経済的課題について議論し、更に香港問題でも中国との摩擦を恐れない姿勢を示すなど、外交・経済分野での存在感を強めつつある。しかし、その一方で、情報同盟としては、多様な情報量の一層の増加と技術進化に伴う仮想空間と現実空間の融合が進む中で、流通する情報量に処理技術が追いつかなくなることへの危機感が大きい。その結果、ファイブアイズは、人工知能（AI）や量子力学などの新興・破壊的技術（EDT: Emerging disruptive technology）を積極的に情報アセットに取込み、対外的な技術協力の枠組みを活性化して、優先的かつ加速度的に進化を続ける技術環境への適合に対して積極的な姿勢を示している。

3．未来のインテリジェンス

クラウゼヴィッツは「戦いそのものが変わることは無いが、時代の流れの中で、戦争において無力化すべき敵の重心は遷移する」と指摘し、戦いの普遍性と共に、変化への的確な対応の重要性を示唆している。将来的に、サイバー、宇宙、認知領域などを含めた領域横断的な作戦や、軍事的手段と非軍事的手段を組み合わせたハイブリッド戦争が世界に敷衍しつつあるという戦略環境の変化に対して、情報活動の重心も現実空間と仮想空間の間で変化し続ける可能性が高い。そのような状況の下では、人間を中心とした情報活動に依拠するアナログ情報を主体とする情報戦と、積極的にEDTを取り込んだ技術集約型のデジタル情報を重視する情報戦の間で、情報当事者が、状況の変化に応じて柔軟な環境適合を図ることが求められている。

その中で、特に、デジタル情報の重要性が高まる中にあっても、アナログ情報の価値が変わることがないことについては肝に銘じておくべきである。近年、米情報機関は、アフガニスタンにおけるタリバン首都制圧やロシアによるウクライナ侵攻に際して、人的情報（ヒュミント）の重要性を過小評価していたとの批判を受けている。それは、米軍や米情報機関が、アフガニスタンでは、米国の撤退後にも政府とその軍隊が少なくとも6か月間は持ちこたえることができると見積もり、ウクライナでは、ロシア軍がウクライナの首都キーウを 2 日以内に占領すると想定していたと報じられていることに基づくものであるが、それが事実とすれば、現実には情報機関の分析の方向性自体に問題があったことになる。それは、アフガニスタンにおけるタリバン勢力の戦闘意欲、そしてウクライナにおける政府や市民の戦う意思という、人間自体に係わるアナログ情報を情報機関が誤って判断していたことに他ならない。それは、ハイブリッドな戦い方が一般的になっても、デジタル情報と共に、人的なアナログ情報をより意識して、取り扱う必要があることを示している。

今後、インテリジェンスの属性が、時代の変化と技術の進化の中で変化を遂げ続けることは疑う余地も無いが、情報戦における「アナログとデジタル」、「開示と秘匿」という対称的な価値基準の中において、意思決定者は、戦争や作戦の目的に応じて、これらを最適な方法で組み合わせ、情報としての最適解を選択することが求められる時代に入ったかもしれない。そして、それは、急速に変化する時代環境の中にあっても、主権国家として存続し続けるために、次世代の為政者や軍のリーダーに求められる重要な資質の一つであることは間違いないであろう。

そして、インテリジェンスを取り巻く環境が大きな変化を迎える中にあって、戦争におけるインテリジェンスの重要性が普遍的なものである以上、それに関わる実務家達は、前例踏襲を尊重して、現状に拘泥するのではなく、政治、経済、社会、そして技術の変化に併せて走り続ける努力が求められている。有名な児童小説「鏡の国のアリス」の中で、主人公アリスは、走り続ける赤の女王から「その場に居続けるなら、走り続けなければならない(It takes all the running you can do, to keep in the same place)」と諭される。世界の安全保障環境を取り巻く弛まない変化から取り残されず、ハイブリッド戦争を含む新たな戦いの中で生き残るには、意思決定や情報判断の基盤となるインテリジェンスこそが、その最先端を走り続ける存在であり続けるべきである。

（中曽根平和研究所研究顧問 元空将）

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