提言・論考
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「競争戦略」のための「協力戦略」
――日本の「自由で開かれたインド太平洋」戦略（構想）の複合的構造――

神谷万丈 防衛大学校教授

はじめに

近年、「自由で開かれたインド太平洋」戦略（構想）は、にわかに「日本外交の最重要のアセット1」としての位置づけを与えられるようになった。「インド太平洋」概念に早くから注目し、それが日本の地域安全保障政策の中核概念たり得るかを論じてきた筆者としては2、感慨深いものがある。

だが、この戦略が何を目標にしたいかなる性格のものであるかについては、必ずしも明確ではない。特に複雑なのは、日本のインド太平洋戦略に、中国に対する「競争戦略」としての側面と「協力戦略」としての側面が併存していることである3。しかも、その傾向は、最近ますます顕著になっているようにみえる。後述するような経緯からみて、日本で「インド太平洋」という地域概念が語られるようになった出発点としての動機が、台頭する中国の自己主張の強まりに対抗してリベラルなルールを基盤とする地域秩序を守りたいという考えにあったことは疑いない。そうした発想が今もなくなってはいないことも、間違いないところである。ところが最近、日本政府は、「自由で開かれたインド太平洋」を語る際に、「戦略」という語を避け、「構想（ビジョン）」という表現を用いるようになった。この戦略を提唱する日米と中国との板挟みになることを懸念する、東南アジア諸国に配慮した結果であるという4。また、「自由で開かれたインド太平洋」が中国を排除するものではないことを示すために、この概念の「包摂性」が強調されるようにもなってきている。2019年1月付で外務省のホームページに掲載されている「自由で開かれたインド太平洋に向けて」と題された広報資料でも、日本語版には「『自由で開かれたインド太平洋』の考え方」という表現が使われており、英語版では「考え方」が"vision"と訳されている。その上で、日本の「自由で開かれたインド太平洋」が、「開かれた包摂的なコンセプトであり、いかなる国も排除しない」ことがうたわれている。だが、その一方で、日本が「自由で開かれたインド太平洋」の実現に向けて、法の支配、航行の自由などの「インド太平洋の平和と安定の基礎である国際秩序の原則を維持」あるいは「推進」することも強調されており5、その背景には、自己主張を強める中国が既存のルールを基盤とする地域秩序を揺るがせていることへの警戒心がみてとれる。

これは、いかなる理由によるものなのであろうか。この二つの方向性の併存は、日本のインド太平洋戦略に「矛盾」が内在している証左ととらえられるべきものなのであろうか6。

1. 「自由で開かれたインド太平洋」戦略前史――動機としての「競争戦略」

広く知られているように、日本のインド太平洋戦略は、安倍晋三首相のアイデアを起源とするところが大きい。

第二次安倍政権の外交・安全保障政策の基本方針を示す2013年12月の「国家安全保障戦略」は、「自由、民主主義、基本的人権の尊重、法の支配といった普遍的価値やルールに基づく国際秩序の維持、擁護」を日本の国益の一つとして規定している7。この考え方に基づき、安倍政権は、従来のアジア太平洋地域とインド洋を結びつけ、アフリカにまで達する広大な地域への外交・安全保障上の関与を強化しようとしてきた。

実際には、安倍首相は、それよりも早く、2012年12月末に政権に復帰した直後から、太平洋からインド洋にまたがる領域をひとつの地域とみなし、日本のアジア戦略の地平をアジア太平洋からインド洋を含むものに拡張し、そこで、戦後長年にわたりアジアと世界、さらには日本の平和と繁栄の土台となってきたリベラルなルールを基盤とする国際秩序の維持を主導しようとする姿勢を打ち出し始めた。彼は、政権復帰からわずか3週間後の2013年1月18日に、ジャカルタで「開かれた、海の恵み――日本外交の新たな5原則」と題する重要な外交演説を行うことを予定していた。演説は、アルジェリアで発生した日本人拘束事件の影響で首相の帰国が早められたために行われずに終ったが、その全文は、すぐに首相官邸のウェブサイトに掲載された8。その中で、首相は、「アジアの海」を「オープン」で「自由」で「平和」なものとし、「法の支配が貫徹する、世界・人類の公共財」としていくことが過去も未来も日本の国益であるとした。そして、太平洋とインド洋という「2つの海が結び合うこの地において、思想、表現、言論の自由――人類が獲得した普遍的価値は，十全に幸（さき）わわねばなりません。・・・わたくしたちにとって最も大切なコモンズである海は、力によってでなく、法と、ルールの支配するところでなくてはなりません」として、「インド太平洋」という語そのものは用いなかったものの、「インド洋から太平洋へかけ」ての領域を一体性のあるものとみて、そこで、「普遍的価値」が尊重され、「力」ではなく「法と、ルール」に基づく秩序が維持されなければならないことを世界に訴えたのであった。

その約1ヶ月後の2月23日、安倍首相は、ワシントンの戦略・国際問題研究所（CSIS）での「日本は戻ってきました」と題する政策スピーチの中で、インド太平洋という語をはっきりと口にした9。首相は、「いまやアジア・太平洋地域、インド・太平洋地域は、ますますもって豊かになりつつあります」と述べた上で、そこで「ルールのプロモーターとして主導的な地位」に立つことが日本のとるべき道であると表明したのである。帰国後の2月28日に国会で行った施政方針演説では、首相は、「緊密な日米関係を基軸として、豪州やインド、アセアン諸国などの海洋アジア諸国との連携を深めてまいります」と述べた10。これも、日本のアジア外交を従来のアジア太平洋地域からインド洋方面に拡げていこうという首相の意志を感じさせるものであった。

それでは、安倍首相がこうしたアジア太平洋の「拡大」を目指した動機はどこにあったのか。それを知る上で重要なのが、首相就任翌日の2012年12月27日に発表された英文論文「アジアの民主的な安全保障ダイヤモンド（Asia's Democratic Security Diamond）」である11。総選挙前の11月に執筆されたこの論文には、安倍が当時の日本をとり巻く国際政治状況をいかに見ていたのかが、首相就任後の演説よりもはるかに率直に表明されていた。論文の冒頭で、安倍は、「太平洋における平和と安定と航行の自由は、インド洋における平和と安定と航行の自由と切り離すことができない」と宣言する。その上で、「日本は、アジアにおける最も古い海洋民主主義国として、両地域における共通財を保全する上でより大きな役割を果たすべきである」と述べる。その共通財とは、「太平洋とインド洋にわたる航行の自由」であるが、中国の挑戦によりそれが脅かされつつあるというのが、安倍の基本認識であった。「次第に、南シナ海は『北京湖（Lake Beijing）』になりつつあるかのようにみえる」と彼は警告する。そして、南シナ海の中国による「さらなる要塞化」を防ぐためにも、日本は、東シナ海の尖閣諸島周囲で圧力をかけようとする中国に屈してはならず、外交政策上、「戦略的地平」を拡張することに最高度の優先順位を置かなければならない、と強調する。「アジアの民主的な安全保障ダイヤモンド」とは、安倍が打ち出した「戦略的地平の拡張」の具体的な姿を指しており、日本とハワイ（米国）、オーストラリア、インドという民主主義諸国を結ぶダイヤモンド形の枠組の形成を目指すべきだとする戦略構想を意味していた。

このように、アジア太平洋にインド洋を結びつけたいとする安倍の発想の根底には、それによって台頭する中国の自己主張の強まりを牽制したいとの意図があった。安倍は、「安全保障ダイヤモンド」論文の中で、米豪印以外に、英仏にもアジアの安全強化への「参加」に「カムバック」することを求めた。また、韓国についても、中国による南シナ海の要塞化が進めば深刻な影響を受ける貿易国家として国名を挙げている。これらの諸国が、共通の自由主義的民主主義の諸価値によって結びつき、太平洋とインド洋をまたぐ航行の自由の守護者として連携する。安倍の「安全保障ダイヤモンド」には、そのような発想があったのである。

加えて、安倍のインド太平洋志向には、彼が第1次政権で掲げていた「価値外交」（「価値観外交」）の影響も色濃かった。たとえば「安全保障ダイヤモンド」論文の末尾で、安倍は、日本人の福祉にとって中国との関係が死活的であると認めつつも、日中関係を改善するために日本はまず米国との関係をしっかりとさせなければならないと論じ、その上で次のように述べている。

なぜなら、結局のところ、日本の外交は常に、民主主義と法の支配と人権の尊重に根ざしたものでなければならないからである。これらの普遍的価値は、日本の戦後外交を導いてきた。私は、2013年以降のアジア太平洋地域の将来の繁栄もまた、これらの価値に基づいたものでなければならないと強く信じる。

第1次安倍政権の価値外交を象徴していたのは、「自由と繁栄の弧」の概念であった。これは、「北欧諸国から始まって、バルト諸国、中・東欧、中央アジア・コーカサス、中東、インド亜大陸、さらに東南アジアを通って北東アジアにつながる」弧状の地域を、自由、民主主義、基本的人権、法の支配、市場経済といった普遍的価値を基礎とする豊かで安定した地域にしていこうとするものであったが12、安倍は、巨大な人口を持ち、民主主義の下で経済発展を遂げつつあるインドにこの構想の中で特に重要な位置づけを与えつつ、太平洋とインド洋が結びついた「拡大アジア」という発想を打ち出していた。

それは、2007年8月22日に彼がインド国会で行った演説に明確に示されていた13。「二つの海の交わり」というその題名は、「太平洋とインド洋は、今や自由の海、繁栄の海として、一つのダイナミックな結合をもたらして」おり、その結果、「従来の地理的境界を突き破る『拡大アジア』が、明瞭な形を現しつつあ」るという、彼の時代認識を表していた。第1次安倍政権は、日印間に「戦略的グローバルパートナーシップ」を結んだが、それについて、安倍は、「自由と民主主義、基本的人権の尊重といった基本的価値と、戦略的利益とを共有する結合」であり、「自由と繁栄の弧」を構築しようとする日本の営みの「まさしく・・・要をなすもの」であると述べた。そして、

・・・日本とインドが結びつくことによって、「拡大アジア」は米国や豪州を巻き込み、太平洋全域にまで及ぶ広大なネットワークへと成長するでしょう。開かれて透明な、ヒトとモノ、資本と知恵が自在に行き来するネットワークです。

ここに自由を、繁栄を追い求めていくことこそは、我々両民主主義国家が担うべき大切な役割だとは言えないでしょうか。

と、日印がともに民主主義国であるという点を強調しつつ、インドに呼びかけた。

同時に安倍は、日印がともに海洋国家として「シーレーンの安全に死活的利益を託す国」であることを指摘して、

志を同じくする諸国と力を合わせつつ、これの保全という、私たちに課せられた重責を、これからは共に担っていこうではありませんか。

今後安全保障分野で日本とインドが一緒に何をなすべきか、両国の外交・防衛当局者は共に寄り合って考えるべきでしょう。

とも提案している。

安倍は、インド国会での演説の中で、中国には言及していない。だが、太平洋とインド洋を合せて一つの地域ととらえ、その中で日米豪などがインドとの連携を強めるとの提案が、台頭する中国を念頭に置いたものであることは明らかであるとみられた。そのことも含め、安倍の「拡大アジア」の構想は、第2次政権で彼が提唱することになるインド太平洋戦略の基本的な発想を先どりしていた。そして、安倍はそのことを自覚している。論文「アジアの民主的な安全保障ダイヤモンド」を、彼は、上の演説がインドの国会議員から大喝采を受けた思い出を振り返ることから始め、「あれから5年、私は、自分が述べたことは正しかったと、さらに強く確信するようになった」と述べているのである。

以上の簡単な分析から明らかなように、日本の「自由で開かれたインド太平洋」戦略のそもそもの出発点は、中国の自己主張の強まりを前に、戦後の国際的な平和と繁栄の土台となってきたリベラルなルールを基盤とする国際秩序を維持しなければならないという考えにあった。安倍首相には、かねてより、日本がそのために主導的役割をとるべきだとの発想があった。そのために打ち出されたのが、従来のアジア太平洋をインド洋に拡張し、インドや豪州などとの協力を促進するという構想であった。すなわち、日本のインド太平洋戦略は、自己主張を強める中国に対する「競争戦略」として出発したのである。

2. 「自由で開かれたインド太平洋」戦略の提唱――「協力戦略」の側面の登場

安倍首相が、彼のインド太平洋戦略構想を、「自由で開かれたインド太平洋戦略」（Free and Open Indo-Pacific Strategy、FOIP）として発表したのは、2016年8月27日、ケニアのナイロビで開催された第6回アフリカ開発会議（TICAD VI）の基調演説においてであった14。この演説で、安倍は、日本が、「太平洋とインド洋、アジアとアフリカの交わりを、力や威圧と無縁で、自由と、法の支配､市場経済を重んじる場として育て、豊かにする責任を担ってい」るとして、「両大陸をつなぐ海を、平和な、ルールの支配する海とするため」にアフリカと協力したいと呼びかけた。この演説で、首相は中国には一切言及していないが、「アジアとアフリカの交わりを、力や威圧と無縁で、自由と、法の支配､市場経済を重んじる場として育て」たいとの彼のことばは、南シナ海や東シナ海などで力による現状変更をためらわない動きをますます強めている中国を意識したものであることが明らかであった。

日本政府によれば、「自由で開かれたインド太平洋」戦略は、①「インド太平洋の平和と安定の基礎である国際秩序の基本原則を維持」することによる「法の支配，航行の自由等の基本的価値の普及・定着」、②「物理的連結性」（質の高いインフラ）、「人的連結性」（ 教育，職業訓練，友好関係）、「制度的連結性」（EPA/FTAを通じた調和および共通のルール ）の「3つの連結性を改善」することによる「経済的繁栄の追求」、③海上法執行能力構築支援や人道支援・災害救援分野等での活動などを通じての「平和と安定の確保」、を「三本柱」に据え15、インド太平洋を自由で開かれた地域としてその平和と安定と繁栄を確保しようとするものとされる。ここでも、「インド太平洋の平和と安定の基礎である国際秩序の基本原則を維持」という表現の背景に、近年この秩序が中国の挑戦により揺らぎをみせているという認識があることは確かであろう。「インド太平洋の平和と安定の基礎である国際秩序の基本原則を維持」することによる「法の支配，航行の自由等の基本的価値の普及・定着」が、「三本柱」の筆頭に挙げられていることからみても、「自由で開かれた」という形容詞が付された後も、日本のインド太平洋戦略には、中国に対する「競争戦略」としての側面が重要な要素として維持されているということが言えよう。

しかし、日本政府による「自由で開かれたインド太平洋」戦略の看過できない特徴は、そこに中国に対する「協力戦略」の側面が入り込み始めたことである。

2018年1月22日の国会での施政方針演説を見てみよう。この演説、安倍首相は、彼の「自由で開かれたインド太平洋」戦略について次のように説明し、引き続き、対中「競争戦略」の側面を打ち出した16。

自由、民主主義、人権、法の支配といった基本的価値を共有する国々と連携する。米国はもとより、欧州、ASEAN、豪州、インドといった諸国と手を携え、アジア、環太平洋地域から、インド洋に及ぶ、この地域の平和と繁栄を確固たるものとしてまいります。

太平洋からインド洋に至る広大な海。古来この地域の人々は、広く自由な海を舞台に豊かさと繁栄を享受してきました。航行の自由、法の支配はその礎であります。この海を将来にわたって、全ての人に分け隔てなく平和と繁栄をもたらす公共財としなければなりません。「自由で開かれたインド太平洋戦略」を推し進めます。

だが、それに引き続き、首相は、「この大きな方向性の下で、中国とも協力して、増大するアジアのインフラ需要に応えていきます」と述べたのである。すなわち、日本には「自由で開かれたインド太平洋」戦略の下で、中国との協力も模索するという、対中「協力戦略」の側面の意思表明であった。

その後、実際に、日本政府は中国との間で、「自由で開かれたインド太平洋」と「一帯一路」の協力の可能性を探る動きを見せるようになった17。その過程で、日本政府が「自由で開かれたインド太平洋」を語る際に、「戦略」という語に代わりに「構想（ビジョン）」という語を用いるようになったことは先に述べた通りである。そして、2019年1月28日に行われた施政方針演説の中での安倍総理のインド太平洋に関する言及は、1年前の上の演説とは大きな様変わりを見せた。

そして、インド洋から太平洋へと至る広大な海と空を、これからも、国の大小にかかわらず、全ての国に恩恵をもたらす平和と繁栄の基盤とする。このビジョンを共有する全ての国々と力を合わせ、日本は、「自由で開かれたインド太平洋」を築き上げてまいります18。

この演説では、確かに「戦略」という語は消え、「ビジョン」という表現が使われていた。「国の大小にかかわらず、全ての国に恩恵をもたらす平和と繁栄」という表現には、大国が力によって小国を圧迫して国益の追求を行うことがないルールを基盤とする平和と繁栄、というニュアンスがあるため、中国を意識した「競争戦略」の要素がはっきりと残ってはいるものの、前年のような、「自由、民主主義、人権、法の支配といった基本的価値を共有する国々と連携」という表現は使われていない。

その理由は、日本による「自由で開かれたインド太平洋」の追求が、中国に対抗する封じ込め戦略であると誤解されることを避けるためであると報じられている。日中平和友好条約の調印から40周年を期して対中関係の改善を図りたい首相が、「戦略」という語で中国に無用の刺激を与えたくないと考え、トランプ米政権の了解も得た上で、2018年9月頃から表現を変更し始めたというのである19。たとえば、11 月のアジア太平洋3カ国歴訪中、首相はインド太平洋に言及した際に「戦略」ということばを使わなかった。11月15日のシンガポールでの東アジアサミットでは、首相は、「『自由で開かれたインド太平洋』という構想はいかなる国も排除しない」と述べた20。日本の構想は中国をも包摂し得るということを強調してみせたわけである。

そして、それに先立つ2018年10月下旬の安倍首相の訪中に際し、日中両国は、開放性、透明性、経済性、対象国の財政健全性といった国際スタンダードに沿った、第三国の利益となるウィン・ウィン・ウィンのプロジェクトを通じて第三国のインフラ投資について日中協力を進める意向を確認し合った。このことは、「自由で開かれたインド太平洋」と中国の「一帯一路」構想との接点、両立を模索する動きとして注目されている21。

このように、日本のインド太平洋戦略（構想）には、米豪印をはじめとする日本と基本的な価値や理念を共有する国々と連携してこの地域での望ましい秩序形成を図るという元来の方向性に加え、中国をも可能な限り包摂してこの地域の平和と繁栄を目指そうとする方向性があらわれてきている22。しかも、「自由で開かれたインド太平洋」戦略の発表以来、両者のうち後者の側面が徐々に拡大する傾向がみられるように思われるのである。

3. 必然性ある共存――「競争戦略」のための「協力戦略」

それでは、日本のインド太平洋戦略に、対中「競争戦略」と「協力戦略」に向かう逆向きの2つの方向性が併存することを、われわれはどのようにみるべきなのであろうか。ある研究者が主張するように、それは「矛盾」と解されるべきものなのであろうか23。あるいは、2つの方向性の共存には、単なる「矛盾」を超えた理由があるのであろうか。

実は、以下の分析が示す通り、2つの方向性の共存には必然的な理由が認められる。

まず、日本のインド太平洋戦略が、「競争戦略」への方向性を失うことはあり得ない。なぜなら、これまでにみてきたように、中国の自己主張の強まりに対抗して既存のリベラルなルールを基盤とする地域秩序を守っていきたいという願望と、そのためには日本が主導的な役割を果たしていかなければならないのであるという意識が、日本がこの戦略を提唱する根本的な動機だからである。

実際、安倍首相の発言には、この点に関してはぶれがみられない。今年1月28日の施政方針演説でも、昨年みられたような「自由、民主主義、人権、法の支配といった基本的価値を共有する国々と連携」といった表現こそなくなってはいたものの、「国の大小にかかわらず、全ての国に恩恵をもたらす平和と繁栄」という表現で、中国が力によって小国を圧迫して国益の追求を行うことがないよう牽制するのは忘れなかった。昨年10月末の訪中で日中関係の改善を進めた半月後の11月13日には、東京でペンス米副大統領と会談し、「自由で開かれたインド太平洋」構想の下、日米両国が第三国での質の高いインフラやエネルギー、デジタル分野で協力を加速し、さらには外交や経済で連携し、国際ルールを無視して覇権を誇示する中国に対抗する意志を鮮明にしたと報じられた24。また、訪中から帰国した翌日の10月28日にはインドのモディ首相を山梨県鳴沢村の別荘に招いて夕食会を催すなど、「自由で開かれたインド太平洋」戦略での連携強化に向け、親密さをアピールしている25。ある外務省幹部によると、モディ首相の来日が安倍首相の帰国翌日になったのは中国側の都合による偶然もあったが、もともと、日中関係が改善しても日本のインド太平洋戦略の基本方針が変わらないことを世界に示すために、来日が安倍首相の帰国直後になるようスケジュール調整が行われたのであったという26。

最近日本政府が折にふれて強調する日本の「自由で開かれたインド太平洋」構想の「包摂性」も、その「競争戦略」の側面を打ち消すものではない。なぜなら、この包摂性は無条件のものではないからである。先に引用した2019年1月28日の施政方針演説で、首相は、日本が「自由で開かれたインド太平洋」を構築するために「力を合わせ」るのは、「国の大小にかかわらず、全ての国に恩恵をもたらす平和と繁栄の基盤とする。このビジョンを共有する全ての国々」であるとした。先述した通り、「国の大小にかかわらず、全ての国に恩恵をもたらす平和と繁栄」という表現には、大国が力によって小国を圧迫して国益の追求を行うことがないルールを基盤とする平和と繁栄、というニュアンスがある。したがって、この首相のことばは、中国が「ルールを基盤としたインド太平洋秩序」という日本の「ビジョン」に合致した対外姿勢を示すことが、日本がインド太平洋戦略で中国と協力していくための条件であることを示しているとみてよい。

したがって、日本のインド太平洋戦略に「競争戦略」の側面が保たれ続けていることは必然である。では、なぜ「協力戦略」の側面が拡大しつつあるのか。その一つの理由は、むろん、安倍首相が日中関係の改善を志向しているということにある。日本は中国と地理的に近接しているため、最近の米国のように中国と対決一辺倒になるような対中政策をとり続けるわけにはいかない。安倍首相は、2014年11月のいわゆる4項目合意以来日中関係の改善に尽力してきており、2018年10月の訪中の際には、李克強首相との会談で、「競争から協調へ、日中関係を新たな時代に押し上げていきたい」と述べたと報じられている27。実際には、この訪中後も日本のインド太平洋戦略に「競争戦略」の側面が残っていることが示すように、日本の対中政策は決して協調一辺倒になったわけではない。そもそも日中関係が改善しているといっても、それは、「大きなマイナスからゼロへ向かう28」程度でまだゼロにさえ戻っていない。しかし、安倍首相が、日中関係を4項目合意以前の極端に悪い状態に戻さないためには、自らのインド太平洋戦略が中国に無用の刺激を与えることは避けたいと考えるのは自然なことである。

だが、最近になって日本がインド太平洋戦略の「協力戦略」の側面を重視するようになっているのには、もう一つのさらに重要な理由がある。それは、日本が自らにとって居心地のよい既存の国際秩序を守っていきたいと考えるのであれば、他の国々から日本のインド太平洋戦略が中国に対して過度に対立的だとみられることは回避する必要があるということである。

たとえば、ASEAN諸国には、日本のインド太平洋構想が対中牽制、あるいは中国排除の意味合いを持つことへの懸念がある29。日本と「インド太平洋」で連携する姿勢を示しているインドのモディ首相も、インドの戦略的自律性は不変であり、特定の国を標的にしたインド太平洋戦略には乗らないと述べている30。オーストラリアにとっても、インド太平洋は中国への対抗を念頭に置いた戦略概念ではあっても中国を排除する構想ではなく、中国をも含んだ形でのルールに基づく秩序の構築がその究極的な目標と考えられている31。

ここで重要なのは、国際秩序とは、一部の国の一方的な努力だけでは構築され得ないということである。日本は確かに依然としてGDP世界第3位の経済大国であり、ニュアンスはやや異なるがやはり「自由で開かれたインド太平洋」戦略を掲げる米国は、今なお世界一の経済力や軍事力を誇る。しかし、日米の努力だけで「自由で開かれた秩序」をインド太平洋に構築することはできない。そうした秩序構想を受け入れる意思がその他の国々に広範に存在して、はじめて秩序が成功裏に形成され得るのである。

したがって、日本としては、「自由で開かれたインド太平洋」の実現に真剣であるのであれば、他国をその構想に「引きつける」ことに注力しなければならないということになる。ASEAN諸国やインドやオーストラリアは、この観点から特に重要な国々である。ところが、先に述べたように、日本のインド太平洋戦略が対中「競争戦略」の側面を押し出しすぎると、これらの国々は皆、日本の秩序構想から離れていってしまいかねない。それを避けるために、日本としては、自らのインド太平洋構想に対中「協力戦略」の側面があることをアピールする必要があるのである。

言い換えれば、日本としては、対中「競争戦略」としてのインド太平洋秩序構想を成功させるためには、対中「協力戦略」に一定以上の配慮をしてみせなければならないということである。

むすびにかえて

したがって、日本のインド太平洋戦略に、米豪印など日本と基本的な価値や理念を共有する国々と連携して中国に対抗し、この地域での望ましい秩序形成を図るという方向性と、中国をも可能な限り包摂し、協力を図ってこの地域の平和と繁栄を目指そうとする方向性が併存していることを「矛盾」ととらえることは妥当とはいえない。「競争戦略」を成功させるためには「協力戦略」を必要とする。それが、日本のインド太平洋地域構想をめぐって存在する現実だからである。

だが、この二つの真逆の方向性を持つ戦略を両立することは容易ではなかろう。その方法を日本外交が見出せるのかどうかが、日本の「自由で開かれたインド太平洋」戦略（構想）の成否を決定づけることになろう。

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