帰って来た「恐怖の男」――トランプ再登板の意味

提言・論考

村田晃嗣

はじめに――二つのアメリカ

同志社の創立者・新島襄は、江戸時代の末期に小藩の下級武士の子に産まれた。彼は偶然、アメリカ人宣教師が漢文で記した冊子を手にした。『聯邦志略』というその本はアメリカの歴史や地理、政治の概説書であり、アメリカでは大統領を国民が選ぶことを新島は知った。封建制に抑圧された若者は、この事実に「脳味噌がとろけ出るほど」驚いた。やがて、彼は西洋文明とキリスト教を学ぶことを決意し、国禁を犯してアメリカに向かう。1865年に彼を乗せた船がボストンの港に到着した時、新島はエイブラハム・リンカーン大統領暗殺の悲報に接する。大統領を国民が選ぶアメリカ、その大統領を暗殺するアメリカ――アメリカの二面性（あるいは多面性）は、日米関係の嚆矢から日本人を驚かせてきたのである。

今回もそうであろう。

両方の親指を立てながら、あの男が帰って来る。繰り返し激戦と報じられたが、2024年11月の米大統領選挙は、ドナルド・トランプの勝利で早々に決着した。「もしトラ」から「ほぼトラ」、そして、「またトラ」である。連続せずに大統領を2期務めるのは、19世紀末のグローバー・クリーブランド以来のことである。さらに、連邦議会の上下両院も共和党が多数となる。いわゆるトリプル・レッドである。しかも、連邦最高裁判所も保守派が多数を制している。かつてジャーナリストのボブ・ウッドワードは、トランプを「恐怖の男」と呼んだ。その彼は、過激な政策変更や政治的復讐まで企てているという。トランプの復権は彼の自賛する「黄金時代」の到来なのか、それとも、敗れたカマラ・ハリス副大統領が述べたように「暗黒時代」への突入なのか。

本稿では、トランプ再登板の背景を長期的、中期的、短期的に検討した上で、第二次トランプ政権の行方を楽観論と悲観論の双方の観点から推察してみたい。

トランプ再登板の背景

これまでも論じてきたように、トランプの登場には長期的で歴史的な背景がある。

自己顕示欲が強く大衆煽情的で攻撃的――いわゆるポピュリスト政治家は、アメリカ史に繰り返し登場してきた。国際政治学者のジョセフ・ナイによれば、「ポピュリズムは目新しいものではなく、カボチャのパイと同じアメリカにはおなじみだ」。

アメリカが世界の大国になった20世紀以降に限っても、1930年代のヒューイ・ロング（ルイジアナ州知事）や50年代に「赤狩り」を煽ったジョセフ・マッカーシー上院議員、60年代には人種隔離を標榜したジョージ・ウォーレス（アラバマ州知事）、90年代に二度大統領選挙に出馬したロス・ペロー（テキサスの大富豪）、孤立主義者のパット・ブキャナンなどが、すぐに想起される。

そもそも、アメリカは極端な個人主義と宗教的熱狂、それにショービジネスの融合した「ファンタジーランド」であると、ジャーナリストのカート・アンダーソンは言う。トランプこそ「生粋のファンタジーランド的存在、ファンタジーランドの権化」なのである。

古くは1964年に、政治学者のリチャード・ホーフスタッターが、有名な「アメリカ政治のパラノイド・スタイル」という論文を発表している。アメリカ社会の内外から「われわれ」を蝕む「陰謀」が企てられていると、陰謀論は繰り返してきた。入植初期の魔女狩りから「赤狩り」、そして最近のQアノンまで、この系譜は連綿として続いている。ポピュリストにとっては、格好の鉱脈である。

ただし、これまでのポピュリストや陰謀論者とは異なり、ドナルド・トランプは2016年に大統領に当選し、2024年には再選された。

そこで、中期的な背景である。

第一に、アイデンティティ・ポリティックスである。１９４０年には、アメリカの人口の９割が白人（ラティーノを除く）であった。６０年でも、ほぼ同じ割合である。それが、８０年には８割に低下した。さらに、２０００年には７割、２０年には６割と減少し続け、２１世紀半ばには半数を割る。２１世紀になって、共和党と民主党の正副大統領候補がすべてWASP（アングロサクソン系白人のプロテスタント）だったことは一度もない。こうした変化に伴い、人種や宗教、さらにジェンダー・セクシュアリティでマイノリティの自己主張が強まり、かつての主流派はこれに脅威を感じるようになる。そこに人工中絶や銃規制、同性婚など価値観をめぐるモラル・イッシューが重なり、社会的・文化的属性による対立が激化したのである。

第二に、ステイタス・ポリティックスである。１９８０年代になると、アメリカ社会で貧富の格差が拡大した。グローバル化を経験して２１世紀に入ると、左派からは「１％対９９％」の格差是正を求めて、「ウォール街を占拠せよ」という運動が展開された。今や、総所得に占める割合は、上位１０％層で５割、１％で２割に対して、下位５０％層は１割に留まる。特に、下層中産階級の没落は顕著で、現在の社会的・経済的ステイタスを維持できないとの不安が募る。トランプの言う「忘れられた人々」である。

第三に、情報のニッチ化である。１９８７年に放送の公平性を担保する「公平原則」が廃止され、ケーブル局や衛星放送の普及と相まって、視聴者に迎合した党派性の強い報道番組が増大した。その後も、インターネットが普及し、SNSも拡大した。自分好みの情報だけを吸収すれば、『日刊自分』（ディリー・ミー）が出来上がり、狭い価値観だけで人々がつながっていく。

国際的には、イラク戦争の混乱により、アメリカの国際的関与を説くエリートの権威が失墜し、急速なグローバル化への反発と厭戦感情が結びついて、孤立主義を呼び起こした。「アメリカ・ファースト」である。さらに、中国の台頭を受けて、アメリカ衰退論も復活してきた。２０１３年には、バラク・オバマ大統領が「アメリカはもはや世界の警察官ではない」と述べるに至った。孤立主義は国際的なアイデンティティ・ポリティックスであり、衰退論は国際的なステイタス・ポリティックスの顕現と言えよう。

こうした要因が複合して、２０１６年にトランプ大統領の登場につながった。だが、コロナ禍の拡大もあり、トランプ政権の４年間は内外ともに大いに混乱した。では、一度退けられたトランプが、なぜ２０２４年に復権したのか。より短期的な要因を検討しておこう。

トランプ候補が争点にしたのは、物価の高騰や１０００万人を超える不法移民問題など、庶民にとって具体的なものであった。また、「ウクライナでの戦争を一日で終わらせてみせる」、「不法移民を毎年１００万人ずつ強制退去させる」など、実現性はともかく、彼は強い指導者を演じた。暗殺未遂事件での条件反射も、高齢批判を跳ね返す強い意志を感じさせた。

これに対して、ハリス候補は、若いアジア系黒人女性候補というイメージを重視し、人口中絶問題以外では、民主主義や人権の擁護など抽象的な議論が多く、バイデン大統領との差異化にも失敗した。選挙戦の後半で、彼女は中間層へアピールを強めたが、本人のエリート的属性は明らかであった。こうして、「本音」対「建前」、「強さ」対「弱さ」という対比が成立した。しかも、民主党は移民層や黒人層の支持を所与のものとみなし、効果的な選挙戦略を展開できなかった。ここに、トランプ候補がペンシルヴァニアやウィスコンシン、ミシガンなど激戦州を僅差で制して、勝利を収めたのである。

高齢で離婚歴があり、危険なタカ派と呼ばれながら、暗殺未遂事件を乗り越えて再選を果たす――かくして、トランプは第二のレーガンになりおおせた。「アメリカを再び偉大に」、「4年前に比べてあなたの暮らしはよくなりましたか？」と、決め言葉まで模倣しながら。他方で、現職大統領が選挙から撤退し、副大統領がその後継者になりながら敗れる――バイデンとハリスは第二のリンドン・ジョンソンとヒューバート・ハンフリーを演じたことになる。大きな戦争に敗れ、前任者の弾劾騒動のあとに国の団結を図りながら、実現できなかったという意味では、バイデンは第二のジェラルド・フォードをも演じたことになる。フォードにとっては、ベトナム敗戦とリチャード・ニクソン辞任、バイデンにとってはトランプ弾劾劇とアフガニスタン撤退が背景にある。フォードはニクソンに恩赦を与えて人気を落としたが、バイデンもついに次男に恩赦を与えた。

3回に渡る大統領選挙で、トランプは白人女性と黒人女性に勝ち、自分と同世代の白人男性には敗れた。杜撰な議論ではあるが、彼は自分の代表する社会層の人々の偏見を巧みに利用する、拡大鏡なのかもしれない。しかも、今回は連邦議会の上下両院も僅差とはいえ共和党が制した。『またトラ』の世界では、もはや誰も彼を制止できないのであろうか。

否、そうではあるまい。

楽観それとも悲観？

今回の選挙で、トランプは大統領選挙人のみならず一般得票でも勝利し、マイノリティ大統領を免れた。だから危険だという声もあろうが、民主主義的正当性は高い。また、危惧されていた暴動も起こらず、平和的に政権移行が行われつつある。さらに、バイデン政権下の選挙でトランプが勝利したことは、前回の選挙が盗まれたという俗論への何よりの反証である。権力を持つ側が選挙を盗めなかったのだから、トランプ政権下でバイデン民主党候補が選挙を盗むなど不可能であろう。アメリカの民主主義的制度は機能している。

今回のトリプル・レッドから、トランプの暴走を阻止できないとの声もあるが、上下両院とも共和党の多数は僅差に過ぎない。また、アメリカの議員たちには党議拘束制はない。彼らが優先するのは選挙区の利害と再選であり、常にトランプに従うとは限らない。しかも、アメリカ建国250周年に当たる2年後の2026年には、中間選挙が待っている。共和党が上下両院のいずれか、おそらく下院で多数を失う可能性もある。そうなれば、今期限りのトランプ大統領は急速にレイムダック化しよう。

また、連邦最高裁判所も、70歳代の2人の保守派の判事（クラレンス・トーマスとサミュエル・アリート）を抱える。彼らが退任の時期を誤れば、司法での保守優位も覆るかもしれない。逆に、リベラル派のソニア・ソトマイヨール判事の健康不安説があり、彼女がトランプ大統領時代に退任すれば、保守派の優位は一層固まる。

環境問題や移民問題では、州政府や地方政府がトランプの政策に強く対抗するかもしれない。すでに、ロサンジェルス市は、不法移民の強制送還に協力しない法律を成立させている。

この間、黒人や移民層の一部を取り込んだ共和党は、これまでより統合に苦労するようになるかもしれない。また、民主党は今回の敗北から、どれだけ教訓を学び、次の4年間で体勢を立て直せるであろうか。

さらに、2028年の大統領選挙では、トランプは82歳になっている。次の大統領が50歳代なら、30歳前後の世代交代が起こる。歴史上、大統領の最も大きな世代交代はドワイト・アイゼンハワーからジョン・ケネディの27歳であり、おそらくこれ以上の世代交代がアメリカ政治を待ち構えている。

「アメリカは世界の警察官ではない」とオバマは語ったが、フランクリン・ローズヴェルトですら「四人の警察官」を提唱したのであり、単独の警察官を意図したわけではない。もとより、コロナ禍やウクライナ戦争を経験して、ポスト冷戦の時代は終わった。だが、「またトラ」の世界で、同盟諸国が様々な協力を展開し、一層の責任分担に応じれば、アメリカが予防外交や危機管理、紛争解決に重きをなす「消防士」（ロバート・スカラピーノ）を演じる余地は十分にあろう。「アメリカ・ファースト」は不可避でも、「アメリカ・オンリー」を回避させる手立てはいくつもあろう。

確かに、危惧すべき問題も多い。ウクライナでの戦争と中東での紛争が沈静化するのか、それとも拡大するのか。両者をめぐって、ロシア、中国、イラン、北朝鮮の反米「四人組」（リチャード・ハース）が強化されるのか。また、地球温暖化や人工知能（AI）のようにグローバル協力が不可欠な分野で、「またトラ」の４年間に取り返しのつかない遅延が生じないか。規制緩和と科学技術信仰のイーロン・マスクの存在も、不気味である。トランプが暴走し、民主党が自壊し、同盟諸国が混乱することも考えられる。

だが、われわれは自己実現的予言を避けなければならない。短期的に悲観的でも、長期的には楽観を維持する姿勢が必要であろう。イギリス人を父に、アメリカ人を母に持ち、米英関係を「特別な関係」と演出したウィンストン・チャーチルは、「アメリカ人は常に正しいことをする。ただし、あらゆる可能性を試みたのちに」と喝破した。また、高坂正尭は名著『国際政治』の末尾にチェーホフの小説「往診中の一事件」を紹介している。不眠症の患者に対して、医者は手の施しようがないが、夜に語り合える喜びを説くものである。「われわれは懐疑的にならざるをえないが、絶望してはならない。それは医師と外交官と、そして人間のつとめなのである」と、高坂は結んでいる。

「またトラ」に一喜一憂せず、歴史的観点から未来を考える大局観が、今われわれにも求められていよう。

（同志社大学教授）

主要参考文献

太田雄三『新島襄――良心ノ全身ニ充満シタル丈夫』ミネルヴァ書房、2005年。
高坂正尭『国際政治－－恐怖と希望』中公新書、１９６６年。
村田晃嗣『トランプvsバイデン――「冷たい内戦」と「危機の２０年の狭間』PHP新書、２０２１年。
村田晃嗣『大統領たちの５０年史－－フォードからバイデンへ』新潮選書、２０２４年。
ボブ・ウッドワード（伏見威蕃訳）「FEAR 恐怖の男ーートランプ政権の真実』日本経済新聞出版、２０１８年。

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