提言・論考
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グローバルサウスのリーダーたるインド―その実態は？

清田智子

はじめに

2022年12月のG20議長国就任を契機に、「グローバルサウス」はインド外交のキーワードの一つとなった。2023年1月には、「グローバルサウスの声サミット」をオンラインで主催し、125か国が参加した。G20議長国としては、アフリカ連合（AU）を正式メンバーに加えることに成功し、インドがグローバルサウスのリーダーであることを国内外に強調した。

近年、非同盟の集まりに冷たい態度を示してきたモディ政権が、ここにきてなぜ「グローバルサウス」諸国を取り込もうとしているかは、すでに多くの識者が論じている。たとえば、伊藤融は、その理由を3つ挙げる。第1に、ロシアによるウクライナ侵攻で中立的な立場を取ったインドに対する西側からの批判への応答。第2に、中国への影響力拡大への対抗。そして第3に、ウクライナ問題でG20が機能不全に陥ることを避けるため「グローバルサウス」の抱える問題に焦点をあてた、ということである1。

他方、溜和敏は、「インドにとってグローバルサウスは分断の構図を利用して自国のプレゼンスを高めるための、外交カードの1枚に過ぎない」と指摘する。しかも、グローバルサウスは依然としてインドの対外戦略全体のなかでは必ずしも中心に位置づけられないという。それは現代インドの対外戦略が、拡大近隣（ロシアを除くアジア、インド洋沿岸、西太平洋）のレベルにおける中国との地政学的対立が基軸になっており、世界レベルの優先順位が劣るからだと指摘する2。この点はむしろ、南アジアや拡大近隣における地政学的対立において、インドが中国に押されているために、より世界大のグローバルサウスを持ち出してきたのではないかとも推察できる。

中国との地政学的対立が、インドをしてグローバルサウスに目を向けさせることになったと指摘する識者は2人に限らない。そこで、本稿では、中国との対比において、インドがグローバルサウスのリーダーとしてどの程度実態をともなっているのか、具体的にグローバルサウス諸国の課題を解決するために何をしているのか考察してみたい。

先に結論を述べれば、インドは量的には中国に依然及ばないものの、他国に対する開発援助や軍事的関与を拡大させていることは確かである。他方で、そういった援助や軍事的関与により、インドに忠実な国が増えているかといえばそうでもなく、真のグローバルサウスのリーダーとなるにはまだ時間がかかりそうである。

グローバルサウスのリーダーたる中国の存在

「台頭するグローバル・サウスと中国」を特集した防衛研究所の『中国安全保障レポー2025』は、中国がグローバルサウス諸国にどのような支援をし、影響力を拡大させているか以下のとおり論じている。

  1. 対外援助・融資などを通じてグローバルサウス諸国の対外行動に影響力を行使。
  2. デジタル技術支援・治安協力は、グローバルサウス諸国のガバナンス能力の向上を通じて発展や社会の安定に寄与する一方で、権威主義体制の硬直化や存続にも作用。
  3. 海外軍事拠点の設置、軍事交流の活発化、途上国の将兵に対する軍事教育の提供を進めるなど軍事的な関与を拡大。自らの海外利益の擁護のために政治・軍事面で「建設的介入」を強めていく可能性がある。
  4. 国連安保理常任理事国である中国は、「発展途上国の代理人として彼らの支持票を集約し、国連機関や多国間プラットフォームを利用して国際社会における話語権の掌握を図っている。」
  5. 米中対立が激化する中、中国は「核心的利益」を擁護するためにグローバルサウスに対して積極的な宣伝戦・外交攻勢を展開。

上記の整理を参考にすれば、①や②に関し、インドも中国には量で劣るものの、対外援助や融資、技術支援を積極的に行っている。③に関しても、同様である。他方、インド政府が現在もっとも力を入れていることは、グローバルサウス諸国に対する積極的な宣伝戦・外交攻勢である。④だけではなく⑤も該当する。ただし、話語権の掌握といった明確な目標は見えず、単にインドがいかにグローバルサウスのリーダーとして活躍しているかをアピールする程度である。以下では、まずインドが現状グローバルサウス諸国に対して実施している「対外援助、融資、技術支援」についてまとめ、次に「軍事的な関与」について概観する。そして、最後に「宣伝戦・外交攻勢」について論じ、グローバルサウスのリーダーたるインドの実像を考察する。

対外援助、融資、技術支援

インドの開発援助と世界大国としての野望を論じた中津によれば、自国が援助受入国であったネルーの時代からインドは他国に対する開発援助を続けてきた。インドの国際的地位の向上を図るという野心に加え、1962年の印中国境戦争での敗北と、その際にインドを支持した国がわずかであったショックも、中国との対抗策として開発協力を強化する重要な契機になったとされる。「伝統ドナー」とされる経済開発協力機構の開発援助委員会（DAC）の加盟国とは一線を画し、①要請主義、②コンディショナリティの不付与という特徴を有している。基本的に1954年の平和5原則の特に内政不干渉に基づき援助が行われているが、中国との国境沿いのネパールとブータンに対しては開発協力を通じた介入も行われてきた。一方で、基本法や戦略文書の不在がゆえに、開発協力にかかる戦略ビジョンがあいまいなまま、政治イデオロギーや外交政策に大きく規定されており、その在り様は、「戦略なき政治優位の開発協力」とも指摘されている3。

援助（Aid）として、インド外務省に計上されている予算額は以下の表のとおり、年によってかなりのばらつきがある。しかも、当初予算配分（Budget Estimate/BE Allocation）と執行額（Actual Expenditure）との間にもかなりの差がある。インド議会外交委員会におけるインド外務省の説明では、こうした援助が相手国からの要請に基づいていることや、援助受入国のプロジェクト執行の遅延により予算の執行が時間通りに進んでいないことが要因である。例えばとして、アフガニスタンやミャンマーでの情勢の変化などが挙げられている4。

いずれにせよ、援助額だけでみると、例えば2023年度は540億ルピーで、米ドル換算しても6.4億ドル程度（1ドル＝84.63Rs.で計算）である。一概に比較はできないが、例えば中国が、2021年1月に公表した「新時代の中国の国際開発協力白書」に基づいた調査報告によれば、2013年から18年までの対外援助実績は、計2702億元（約420億ドル）で、そのうち無償援助の金額は、1278億元（47.3%）であるとされる5。6年間の無償援助の総額が198億ドル程度であるとして、1年では33億ドル程度と考えれば、中国はインドの5倍以上である。

表１：インド外務省予算における開発援助国別予算及び執行額（2021年度から23年度）6 (Rs. in crores／1000万)
2021-22 2022-23 2023-24
Budget Heads BE Allocation Actual Exp. BE Allocation Actual Exp. BE Allocation Actual Exp.
Aid to Bangladesh 200.00 219.53 300.00 133.88 200.00 157.63
Aid to Bhutan 3004.95 1646.57 2266.24 2467.31 2400.58 2332.17
Aid to Nepal 992.00 446.43 750.00 434.27 550.00 657.38
Aid to Sri Lanka 200.00 48.56 200.00 126.04 150.00 119.37
Aid to Maldives 250.00 246.10 360.00 183.17 400.00 832.83
Aid to Myanmar 400.00 598.25 600.00 454.62 400.00 352.96
Aid to Other Developing Countries 130.00 83.70 150.00 89.99 150.00 112.85
Aid to African Countries 300.00 141.92 250.00 153.31 250.00 184.76
Aid to Eurasian Countries 100.00 83.96 140.00 54.75 75.00 28.75
Aid to Latin American Countries 40.00 37.69 40.00 2.79 50.00 51.13
Aid to Afghanistan 350.00 166.37 200.00 279.37 200.00 207.26
Aid to Mongolia 2.00 0.00 12.00 0.00 7.00 3.45
Aid to Mauritius 900.00 839.16 900.00 56.08 460.79 358.87
Aid to Seychelles 160 18.46 14.06 6.05 10.00 6.18
合計 注：筆者による計算 7028.95 4576.7 6182.3 4441.63 5303.37 5405.59

また、インド外務省年次報告によれば、現在のインド政府が重視しているのは「Line of Credit：LoC」、日本でいうところの有償資金協力であり、「優遇貸付」または「ソフトローン」とも説明されている。外務省と財務省が合同でガイドラインを設けており、過去数年にわたり、308件のLoCが合意され、様々な国に対して約320億米ドルが貸し付けられている。内訳としては、アフリカ諸国に120億米ドル、アジア諸国に170億米ドル、ラテンアメリカやCIS諸国に28億米ドルが、インフラ開発や発電関連、農業、産業、教育、医療などの分野で活用されている。2023年単体での新規LoCは約1億ドルであった7。

なお、2020年3月の外交委員会報告書では、技術・経済協力の項目における予算配分の減少に関し、中国が「一帯一路」を拡大させていることを踏まえると、外務省によるLoCの拡大は評価できるものの、さらに多くの取組が必要であると指摘されている8。インドの国家予算が増加傾向にあることを踏まえれば、この額は今後増えていくことは間違いないだろう。

一方で、量で中国に敵わないインドは、誰も反対しないような取り組みにより国際的なリーダーシップを発揮し始めている。例えば、「太陽に関する国際的な同盟（International Solar Alliance: ISA）」や「災害レジリエントなインフラ連合（Coalition for Disaster Resilient Infrastructure: CDRI）」が挙げられる。いずれもモディ首相によるイニシアティブであり、インドも資金提供を発表している9。さらに、インドがCOVID-19パンデミックの際に、他国にも自国で生産したワクチンを供与してきたことも忘れてはならない。これらは、インドがグローバルサウスのリーダーを唱える前から進めてきた枠組であるが、現在インドがグローバルサウス諸国に対し具体的に実施している成果としても強調されている10。

軍事的な関与

軍事的な関与においても、インドは中国と同様に、海外軍事拠点の設置、軍事交流の活発化、途上国の将兵に対する軍事教育の提供などをグローバルサウス諸国へ拡大させている。

まず、海外軍事拠点の設置については、これまでもブータンに訓練施設を有していたが、近年は域外にも拡大しつつある。例えば、タジキスタンのドゥシャンベの近郊Ayniには、約20年にわたりタジキスタンと共同で運用する「Gissar Military Aerodrome (GMA)：通称Ayni Air Base」というインド空軍の基地がある。2021年8月の米軍撤退によって起きたアフガニスタンでの騒乱の際、インド空軍は120人のインド国民の救助のため、この基地からC-17をカブールに向かわせた。また、同じくタジキスタンには、Farkhor Air Baseという別のインド空軍基地がある。こちらは、元々はインドの医療施設があったが、2000年代初頭から、AyniのGMAの機能をこちらに移転させるべく基地として整備されることになったとされる。Farkhorにはロシア製のMig29を配備する計画も報じられているが、その後の動きについてインド政府や軍からの公式な発表は行われていない11。そもそもタジキスタンは、中国やアフガニスタンと国境を接しており、また、パキスタンへのアクセスも容易である。5月のパキスタンとの紛争の際も、インドがタジキスタンの基地を利用してパキスタンへの攻撃を仕掛ける可能性を指摘する記事さえ出ている12。

一方、インド洋沿岸国であるマダガスカルやオマーンには、インド海軍用の偵察、哨戒用の施設があるとされる。また、インドはセーシェルにインドも共同で使用できる港湾施設の建設を持ちかけているが、国内の反発が根強く、2015年に署名した合意文書も、2018年に改訂された合意文書も、セーシェル議会の承認を得られるに至っていない13。さらに、後で述べるように、軍事拠点とまではいかないものの、救難・偵察用のヘリコプターや小型機のメンテナンスや運用を担いモルディヴに駐屯していたインド軍も、新しく就任したモハメド・ムイズ大統領から撤退を求められる事態となってしまった。

軍事交流の活発化という点では、インドも中国に負けず劣らず積極的に共同軍事訓練や、軍人の受け入れなどを通じ、インドのプレゼンスを高めている。The Indian Ocean Naval Symposium（IONS）やMILANなど、インド軍主催の国際安全保障協力枠組みも存在する。MILAN（ヒンディー語でmeetingの意）は1995年にインド海軍の主導で開始された多国間共同訓練であり、主に周辺諸国を招いて2年おきに開催されてきた14。2024年にベンガル湾で開催された「MILAN 2024」は、米軍や日本の海上自衛隊を含む50カ国が参加し、史上最大規模となった15。一方、IONSは2008年2月に、同じくインド主催で発足した国際安全保障協力枠組みであり、インド洋沿岸の25カ国が正式メンバーで、日本を含む9カ国がオブザーバーとして参加している。IONSには、人道支援・災害救援（HADR）、海洋安全保障、情報共有・相互運用性に関する3つのワーキンググループがあり、それぞれ協力強化のため定期的に協議している16。

また最近では、インドとタンザニアが、アフリカ諸国の海軍を招いて主催した「Africa India Key Maritime Engagement: AIKEYME」という共同訓練が注目される。AIKEYMEは、サンスクリット語でUnityを意味する。主催国に加え、コモロ、ジブチ、ケニア、マダガスカル、モーリシャス、モザンビーク、セーシェル、南アフリカが参加し、2025年4月に6日間、タンザニア沖で開催された17。インド政府のプレスリリースでは「グローバルサウス」への言及はないものの、インドがインド洋周辺のアフリカ諸国と軍事協力を進めていることは、インドが描くグローバルサウスのリーダーとしての役割を後押しするものだろう。

さらに、2024年にはインド空軍もラジャスタン州において「Tarang Shakti」という多国籍間の演習を初開催し、米、英、豪、仏、独、ギリシャ、シンガポール、スリランカ、UAEが参加した。オブザーバーも18カ国が参加し、演習には70機近くの戦闘機が参加したとされる18。これまでは海軍が中心となって軍事的な国際協調を進めてきたが、今後は空でもインドの存在感をアピールしていくことになろう。

加えて、実はインドも徐々にではあるが、中国同様に兵器の供給側リストに含まれるようになってきた。SIPRIのデータによると、2000年から2024年の24年間に、中国は金額にして307億ドル相当の兵器を他国に販売・供与している。一方のインドは、7億3400万ドル程度である。しかしながら、かつてインドの兵器供給はほとんどが中古兵器だったものが、過去20年は新品が目立つようになってきた。インドが兵器を供給している国はほぼグローバルサウスに分類される国々であり、南アジア以外ではアルメニア、エクアドル、モーリシャス、モザンビーク、ミャンマー、セーシェル、スリナム等に、ヘリコプターや警備艇、ミサイル等を販売または供与している19。

宣伝戦・外交攻勢

インド政府は、上述のようにグローバルサウス諸国への援助や軍事的関与を強めつつ、彼らの声を世界に伝える役割を強調しつつ、積極的な宣伝戦・外交攻勢を展開している。ただし、中国のように、中国が望む国際秩序やルール作りのための話語権の掌握といった形ではなく、単にインドのグローバルサウスのリーダーとしての活動を対外的にアピールしている程度である。

例えば、2024年10月にラオスで開かれた東アジア首脳会議（EAS）では、モディ首相が以下のように発言した。

「The most negatively affected countries, due to ongoing conflicts in various parts of the world, are those from the Global South. There is a collective desire for the restoration of peace and stability in regions such as Eurasia and the Middle East as soon as possible.20」

また、2024年10月にロシアで開かれたBRICSサミットでのモディ首相のクロージングリマークでも、ややこじつけとも言えるグローバルサウスに関する言及があった。

The hopes, aspirations and expectations of the countries of the Global south must also be kept in mind. During our Voice of Global South Summits and G20 Presidency, India put the voices of these countries on the global stage. I am pleased that these efforts are being strengthened under BRICS as well. Last year, countries of Africa were integrated into BRICS. This year, as well, several countries of the Global south have been invited by Russia.21

さらに、2024年11月にガイアナで開催された第2回India-CARICOMサミットでは、CARICOM諸国からインドの国際的な影響力とリーダーシップが、共同声明で以下のとおり称えられた。

They recognised India's significant global influence and its leadership as an advocate for the interests of the Global South, and applauded the commendable achievements of India, in its capacity as recent President of the G20 in pushing for economic growth, focusing on debt, bringing ambition on climate finance, technology and several areas of paramount importance to developing countries, including CARICOM."22

インドのジャイシャンカル外務大臣の新刊である「Why Bharat Matters」も、インドがいかにグローバルサウス諸国に多くの支援を実施し、それらがインドの国際的な地位を高めているか随所で論じている。一部を引用すれば以下のとおりである。

「この期間中、インドの国際的パートナーシップのプレゼンスも著しく拡大した。太平洋における再生可能エネルギーからカリブ海におけるコミュニティ支援まで、いまでは幅広い地域でプロジェクトが展開されている。モンゴルでの石油精製施設、モーリシャスでのメトロ・エクスプレス、ケニアの繊維工場、タンザニアの水供給施設のように、インドの支援による取り組みはパートナー国にとってゲームチェンジャーになっている。」23

また、シビ・ジョージ駐日大使も、東京でのインタビューで、以下のとおり述べている。

「グローバルサウスは現在巨大な困難に直面しています。（中略）グローバライゼーションに端を発するものですが、気候変動、債務問題、価格高騰、テロリズムにも関係しています。（中略）彼らが声をあげることができるプラットフォームが必要です。インドは彼らの声に耳を傾け彼らと共に働くことで問題を理解し、グローバルサウスの直面する問題がG20サミットで取り上げられるようにしたかったのです。」24

なお、インドは中国とは違い国連安保理常任理事国ではないが、日本同様にその地位を目指している。インド議会外交委員会では、「アフリカ連合（AU）をG20に招待したことや、G20の一員としたことは、インドの国連安保理常任理事国入りという願望（aspiration）を助けることになるだろうか」という質問がインド外務省に向けられた。それに対し、インド外務省は、「国連安全保障理事会で直接的なつながりを作ることはできないが、確実に言えることは、インドに対する多くの善意が寄せられるだろうということである。我々は、デリーでAUにG20の一員としての地位を与える際に多大な支援を行ったため、インドに対するアフリカの支援を非常に大きな形で強化できるだろう」と回答している25。これは、インドがグローバルサウスのリーダーとして何が出来ているかということではないものの、インドがなぜグローバルサウスを取り込もうとしているかの一つの理由として、興味深い点である。

おわりに：グローバルサウスのリーダーたるインドの実態

さて、こうしたインドの援助や軍事協力が、果たしてどの程度インドの外交的な影響力を拡大させているのだろうか。俯瞰してみれば、現在のところ中国をしのぐほどのインドの影響力拡大につながってはいないというのが実情であろう。途上国から見れば、インドの内政不干渉に基づく開発協力の姿勢は歓迎されるものであるが、開発需要が高い途上国の状況を踏まえた場合に豊富な資金提供が可能な中国の魅力には抗しがたい指摘する研究者もいる26。軍事的な関与も、そうした豊富な資金提供があってこそ、インド軍の基地を受け入れても良いと考える国が増えてくると考えられる。

それが表面化したのは、モルディヴの例である。インドはモルディヴの「a net security provider」であると自任し、これまでに多額の援助を送ってきた。しかし、親中として知られるモハメド・ムイズ大統領は、選挙期間中から「India Out」キャンペーンを展開し、インド軍の撤退を求め、2023年11月に当選を果たすとその公約を実行に移した。モルディヴに常駐していたインド軍兵士はわずか80人程度で、しかも、救難・偵察用のヘリコプターや小型機のメンテナンスや運用を目的としていた。ムイズ大統領によるインド側への兵の撤退要求は当然、インド・モルディヴ関係を悪化させた。さらに、ムイズ大統領は、いずれの国もモルディヴに常駐させないと宣言していたにも関わらず、就任後真っ先に中国を訪問し、軍事援助に関する合意を結んだことも報じられている27。しかし、多額の債務を抱えているモルディヴは、結局インドに融資を求めざるを得ず、ムイズ大統領はインド詣でをすることになった。モルディヴが結局インドに再び頼らざるを得なくなったことは、インドの援助には一定の影響力があると見なすことはできるが、そうした小国がインドに対して常に忠誠を誓うわけではないことも示している。

逆に言えば、いくら援助を与えても中国との間でバランスしようとする近隣諸国に対する嫌気も、インドを「Neighborhood First Policy」からグローバルサウスへと目を向けさせる要因になっているかもしれない。バリー・ブザンも、インドは南アジア域内の覇権を確立する前に、世界及びアジアの大国になろうとしていると指摘している28。南アジア域内だけでみれば、インドは圧倒的な国力を誇るが、裏側に中国の存在があるために、地域覇権さえもできていないわけである。2025年5月の印パ紛争をみても、インドの軍事力が必ずしもパキスタンのそれを圧倒しているとは言えないことが明白となった。

では、域外の国からはグローバルサウスのリーダーとしてどこまで受け入れられるだろうか。グローバルサウスと一言で言っても、南アジア諸国のように決して一つにまとまってはおらず、それぞれ認識も異なる29。また、インドや中国以外にも、グローバルサウスのリーダーを名乗る国は、インドネシアやサウジアラビアなど複数存在する。グローバルサウス・サミットも多くの国から賛同は得られたものの、オープニングとクロージングセッションを除けば、首脳級は出席していない。インドとアフリカの首脳級の会合であるIndia-Africa Forum Summitも2015年以来開催されていない。セーシャルでの港湾施設の件は上述のとおりである。

筆者が考えるところ、インドは大国化によって国益を高めることが目的になっており、大国になって世界をどの方向に導きたいのかをグローバルサウス諸国に示すことができていないのが弱点ではなかろうか。全方位外交を打ち出していることからも、反欧米を唱えることも、反中ロを唱えることもできない上、特定の国々とのグルーピングも同盟まで深化させることはできない。アメリカの民主主義や資本主義のような世界に広めたい外交的な軸もなければ、グローバルサウス諸国を引っ張るだけの財力や軍事力も今のところ不足している。インド国内でも、G20のような国際会議によってインドの威信を高めるよりは、国内の貧困にお金を使うべきとする見方もあり30、費用対効果の面でも疑問がぬぐえない。インドが真のグローバルサウスのリーダーとして世界から認められるには、今しばらくの時間と労力がかかるだろう。

（長崎大学グローバルリスク研究センター准教授）

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