提言・論考
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アメリカ建国と陰謀論

2016年のアメリカ合衆国大統領選挙のころからだろうか、ポスト・トゥルースということばや、陰謀論ということばが人口に膾炙してきたように思われる1。そこから10年、そのような現実は強まることこそあれ、いっこうに良化の兆しはみられない。

アメリカ建国史の視角から、この、トランプ政権を支える現象について説明できるか、できるとすればどのようにしてか、というのが、この論考の主題である。そのように書くと、あるいは奇異にうつるかもしれない。一見して両者は無関係にうつるかもしれないからであり、あるいは、独立宣言を中核とする輝かしいアメリカ建国と、今日の惨憺たるアメリカ政治の現状とは、対照的に捉えられうるからである。アメリカ建国の精神は、250年を経てもはや失われてしまった、と衰退を嘆くのが、多くの人々のよくある評価だろう。

だが、もう少し建国史を考えてみるならば、そのような単純な評価は妥当ではない――むしろその反対である。というのも、アメリカ建国史もまた陰謀論に満ちていた2との説明は、これまで多くの建国史家（バーナード・ベイリンやゴードン・ウッドの流れをくむ人々において、特に）によってなされてきたからである3。そうであるとすれば、同じく陰謀論に満ちた現代のアメリカ政治を、陰謀論の建国史を検討することで、比較分析が可能になると考えられる。

過去と現在の比較という、ある意味では非歴史家的な目的のために、本稿は、抽象化された政治理論的な形式で建国史の陰謀論の展開を記述し、しかるのち、現代のアメリカ合衆国（と、日本を含む多くの先進国においてみられる「民主主義の後退」と呼ばれる事態）に対して与える示唆を検討する。このような語りが必要とされるのは、ひとえに現状の深刻さゆえであり、また、それに対して真摯な応答ができず、皮相な言説とパフォーマンスしか提供できない学問的傾向ゆえでもある。

これまでの先行研究4では、アメリカ建国の陰謀論とは、今日の荒唐無稽な陰謀論よりも意味は狭く、「一人の支配者が、多くの市民の自由を喪わせ、暴政をしこうとひそかに企んでいる」という思考スタイルを主に指している。このようなアメリカ建国期の思考スタイルは、植民地期の英本国の支配（特に本国から派遣された総督の支配）に発端がある、と理解するものとして、バーナード・ベイリンの古典的な名著『アメリカ革命のイデオロギー的起源』（1967）がある。本稿はそのようなアメリカ建国史の古典的な理解を再度、より精緻に描出するという目的も有する。

アメリカ独立にいたる陰謀論の政治思想は、以下の5つのフェーズから成る。これは多くの陰謀論の道のりと、共通するものであると考えられる。

A：対立軸の形成

まず、党派対立の発生である。政治に党派対立はつきものであるが、ここで問題なのは、どのような対立軸に沿って、党派が作られるかである。例えば現代日本では政党によって対立が生じる。あるいは異なる人種や民族、宗教、性別といったもの同士の対立もあるだろう（これらは相互に排他的ではなく、いくつかは重なり合うだろう）。つまり、何らかの属性がまず認知され、それに基づいて集団が形成され、しかるのちその集団同士の対立が生じるということである。こうして、対立の火種が用意され、党派対立が生じる。

順番としては、何らかの属性に基づく集団形成があって、その後に対立が生じるパターンと、逆に何らかの人的な対立や利害対立が先にあって、属性やカテゴリーが構築されるパターンの二つがある。

アメリカの独立においてこのような対立は、いくつかの軸が重なって構成されていた。まず、イギリス本国において固定的な党派が形成されていた、という点を見逃してはならない。ウィッグとトーリーである。アメリカ独立に遡ることおよそ百年前、名誉革命前夜のイギリスでは、ステュアート朝の王の権力に服従しようとする党派と、それよりも議会の権力を支持する党派とに分かれた。名誉革命によってその党派対立は捻れた。新しい国王ウィリアム三世とメアリ二世を支持する王党派と、それ以前のジェームズ二世をなお支持する側に分裂が生じたからである。しかもその後、ウィッグ支配が1720年代以降、ロバート・ウォルポールの長期政権によって安定したものとなると、党派の対立はウォルポールを支持するものと、そうではないものとにさらに分裂した。さらに植民地支配の具体的な態様をめぐっても、議論は分かれた。

1760年にジョージ3世が即位すると、「国王の友」と呼ばれる支配的な党派と、より議会中心の民主的な政治を支持するものとのあいだで、さらに党派が分裂した。本国議会の一部からは、ジョージ3世の取り巻きを批判する声が高まった。この本国政治の党派対立が、植民地政治における対立と重なった。

本国におけるこのような党派対立を同時代に描いたのは、エドマンド・バークの『現在の不満の原因』（1770）である。そこでバークは、当時のイギリス政治の一つの特徴を「二重内閣（double cabinet）」と呼んだ。すなわち、宮廷で国王を取り巻く廷臣たちと、政治的な官職としての内閣とが分離しており、真の意味で政治の実権を握っているのは前者の人々であると論じたのだった。このようにして、複雑な党派の形成がみられたのが、18世紀を
通じたイギリス政治の特徴であった。そしてそれと同じことは、アメリカ植民地でも言えた。当然ながら植民地にも、国王をあつく支持するロイヤリストもいれば、それよりも植民地の自治を重んじる者もいたからである。このようにして植民地でもまた、本国同様の党派形成が進んだ。

B：言説の対立

次に、対立が、相互の言説の対立に支えられる、というフェーズである。対立は具体的な人間の行為をともなって発露するが、政治的に主な手段は言説か、暴力である。前者の場合の多くは説得を目的とするし、後者の場合の多くは支配か、ないしは殲滅を目的とする。

言説の対立は、ある発話者が心の底からその言説を信じ、相手を説得するか、自己の理解を求める際に生じるが、政治的な言説の多くは、自分自身がその言説を信じておらずとも、説得を自己目的化させ、当該目的のために道具的に運用される場合がある。この場合、発話者はいわゆるレトリックを駆使して、言説をつむぎあげることになる。

他者の発話を聞く者が、どちらと判定するかは、文脈に応じてかなりの程度異なる。たとえ対立が生じても、それが相互の信頼のうちにあれば、他者の言説に対する信頼も成り立つ。この場合、党派対立は、言説の対立にとどまる。裏を返して言えば、多くの場合にはお互いの言説への信頼は成り立たない。その場合には、相互の不信をもたらす。

1763年にパリ条約によって戦争を終結させた英本国の政治家たちが、新たな経済政策をうった当初、彼らにとってそれは1748年以降の植民地政策の延長線上に思われた。だが、植民地の人々はそうは受け取らず、いわゆる「有益な怠慢」からの突然の転換に思われた。それゆえに彼らは、いかに英本国が誤っているか、言説のレベルでの対立を顕在化させた。反発した当初は、この抗議は功を奏し、1765年の印紙法は撤回された。とはいえその後も、宣言法（1766）、タウンゼント諸法（1767）と、本国は相次ぐ抑圧的な政策を植民地に対して打ち続ける。

この結果として、個別的にさまざまなパンフレットが登場し、議論は錯綜した。植民地の抵抗の論理も、「代表なくして課税なし」と呼ばれる議論や、移住の自然権、ドミニオン・セオリーなど、多岐にわたり、そしてまたそれぞれの論点に対して本国の政策を支持する側からも反論がなされた。この結果として、誰と誰がどのように論争しているのかは、本国と植民地の距離の遠さと時間的なズレによって見えづらくなった。

C：相互不信

言説の対立が氾濫、錯綜すると、いったいどこで何が対立しているのかは、当事者にもわからなくなる。言説の対立が重ねられ、それでもなお改善しない党派対立の状況が、党派を固定化、硬直化させる。情報の氾濫はこうして、対立の溝を深める効果を発揮し、相互不信へと加速させる。今日の言葉を借りれば、分極化と言っていいかもしれない5。ちなみに情報の氾濫はSNSと生成系AIの登場にともなって新しく進行したかのように思われることもあるが、これまた、歴史的には随時起きていることである6。

異なる党派において不信が加速的に深まっていくと、相手の言説を文字通りに受け取らない、という事態に陥る。自分が説得を目的として行っているはずの言説は、相手に文字通り受け取られなくなる。その結果、異なる党派は敵対する党派の言説の裏を読むようにばかりなる。

1760年代後半の英米の政治においては、不信と警戒心（jealousy）が強まっていった。それは、植民地の一貫した反発にもかかわらず、英本国も頑なにその反発に応じようとしなかったからである。

そのなかで芽生えた思考はといえば、度重なる英本国の政策のうちに、ある一貫した意図、計画を見出すものである。すなわち、英本国は植民地の人々の自由を簒奪し、隷従のもとにおこうとしている、というものであった。そうして植民地人は、陰謀論へと陥ってゆく。

D：陰謀

党派対立の硬直化と、相互不信が長引き、情報が氾濫すると、合理的に思考しようとする多くの人々は、それを単純化した説明に帰そうとする。その結果として生じるのが陰謀論である。これはよく言われることだが、陰謀論は知性の欠落によって生じる思考のスタイルなのではなく、むしろ知的な理論的思考によって陥る罠である7。現状の悪しき事態と、氾濫する情報のなかでそれでもなお現実を合理的に理解しようとすると、かえって非現実的な説明を信じるようになる。なぜ自分の言うことを異なる党派の人間はわからないのか、なぜこんな当たり前のことがわからないのか、という疑問の繰り返しの果てに生じるのが、「誰かに操られているに違いない」といった思考になるということである。そうでなければ、説明がつかないと考えられるのである。

誰かが裏で糸を引いているのではないか、との思考は、英本国と植民地との抗争においては、まず国王の周囲にいる人間（今日いうところの内閣）に対して向けられた。先述のバークの議論はその例である。これに対して英本国からは、植民地の王党派を、一部の悪どい政治家が騙し、本国に反発させている、と正反対の批判がみられた。

相互不信から陰謀論へといたる思考回路の代表例として参照されるべきは、トマス・ジェファソン『イギリス領アメリカの諸権利についての意見の要約』（1774）である。なかでも以下の部分は、陰謀論的思考の典型的なパターンといえよう。

アメリカの歴史において、近年には、他のいずれの時期よりも、われわれの権利に対するはなはだしい侵害が、矢つぎばやにそして大胆にも連続的に行なわれているのである。（中略）一連の圧政的行為が、特定の時期に始められたとはいえ、大臣たちがいくらかわっても、少しも変化なく連続して行なわれてきたという事実は、われわれを奴隷制へとおとしいれるという一つの意図的な組織的な計画（の存在）を、あまりに明白に証明している8。

これに対して、1775年の秋に国王が発した宣言は、この反対である。マサチューセッツで始まった戦闘を国王の名においておさめて欲しいとの請願に対して、一部のアメリカ植民地の邪悪な政治家が臣民を扇動し、反乱へと突き動かしていると述べ、厳しく反発をみせたのである。ことここにいたって、アメリカ植民地の政治家たちがジョージ3世を見限って、独立への道を真剣に考えるようになったのは、有名な話である。

E：一人崇拝と自己敵対

陰謀論は、氾濫する情報のなかで政治を合理的に捉えようとするが、それでも理解しきれない政治状況が展開されると、二つのさらなる態度をうむ。一つは、一人崇拝である。

対立する党派間の溝が深まり、そしてどのような言説が対立しているかもわからない状態において、誰かが糸を引いているという思考が深まると、最終的にはその思考が単純に裏返って、表にいる一人の人間に対する眼差しが強化される。これは、その人物に対する肯定も否定も、同様である。一人の人間にすべてを帰責するパターンもあるからである。

もう一つの結果的な態度は、自己敵対である。情報の氾濫のなかで自らの認知判断に対して懐疑を深め、最終的には何をも判断せず、自己内対立に陥る。無限の相対化のなかで自己認識を解体していくという過程である。

後者はしばしば沈黙を余儀なくされるが、前者は多くの言説において、1776年に現れた。その代表的な例こそ、ほかならぬ独立宣言である。今日では独立宣言といえば、人権思想の起源として謳われることが多いが、同時代の受け止め方はそうではなかった。最も注目を浴びたのは、ジョージ3世に対する批判が延々と続く部分である。今ではあまり注目されることもないが、独立宣言全体のおよそ三分の二は、ジョージ3世への批判が占めている。

この部分は従来、検討を困難にしてきた。様々な批判が真実であるかどうか、判定できない部分も多かったからである。だが、別の角度からこの部分を考えることによって、独立宣言の理解も容易になる。それが、ジェファソンを筆頭に、大陸会議に参加していた人々が陰謀論に支配されていた、という視角からの検討である。このように考えると、ジョージ3世への過剰な注目は、一人崇拝をする王党派への裏返しとして、全ての責任を一貫した国王の陰謀として捉えていたのではないか、との解釈が可能になる。これは筆者独自の理解ではなく、例えばデイヴィッド・アーミテージも、独立宣言こそ、建国者に蔓延していた「陰謀論の頂点をなすもの」9だったと評価する。

独立宣言後も、このような建国者たちの思考スタイルは持続した。イギリスとの戦争中、建国者は自分たちの味方が敵に内通していることを疑い、サイラス・ディーン事件を筆頭に、スパイの告発が絶えなかった。連邦憲法制定会議においても、大統領の具体的な権限や任期を論じる際に、大統領自身が外国と通じ、軍隊を引き連れてきた場合を懸念する議論が存在した。憲法案が1787年9月に定まると、批准に反対する人々は、新たな憲法の制定目的は、一人支配を目論むため、と批判した。

皮肉なことに、アメリカ合衆国がその後発展を遂げていくにつれ、独立宣言は神話化されていった。宣言の大部分を占める、国王ジョージ3世への執拗な論難はおまけの扱いを受け、反対に、「生命、自由、幸福の追求」こそが、独立宣言の最も重要な箇所として受容されていくようになった。

おわりに

このように、アメリカ建国を脱神話化することによってはじめて、我々は現在のアメリカ政治との比較が可能になると思われる。では、現代のアメリカ政治（やその他の先進諸国の政治）に対しては何が言いうるのか。

まずもって重要なアプローチは、何が対立しているか、ではなく、どのように対立しているかという政治認識10を考える、ということである11。

政治的分極化の進む今日、よくある解決策は、何が対立しているかを分析したうえ、それでも対立をなくそうとする、ということである。複数の意見を、単数への結合（例えば「民意」）を生み出すことによって、擬似的な一体性を出すことである。しかしそれはあくまで擬似的であり、「みんな仲良くしよう」というスローガンのもとに、多くの違和感は不可視化されていく。あるいは対話と妥協を説く向きもあるが、擬似的な一体性を構築しようとするモーメントと、大差ない。

もう一つは、対立を可視化させたまま、分析するということである。どのように対立しているのか？をもう少し分節することがこの作業の第一歩である。より具体的には、本稿で論じてきたように、党派、言説、相互不信、陰謀、一人崇拝というフェーズの分節である。左から右にいくにつれて、状況はより一層深刻になっていく。これらは一人の人間におけるフェーズを表すと同時に、ある集団におけるフェーズをも表す（当然両者にはズレがある時もある）。

このように整理すると、私たちが陰謀論に陥ることによって生じる悪しき帰結と、どこでそれを是正するかという段階についてわかる。陰謀論に陥ることは不可逆的な帰結を及ぼすと考えられる。というのも、陰謀論にはまった人物に対して、「これが真実だ」と指摘しても、何ら効果を及ぼさないどころか、逆効果であることはよく知られている。ゆえにこの段階に陥っている人間に対する是正策は、ほとんどないだろう。大事なのは、個人あるいは社会において、陰謀論に陥る前のフェーズでの予防策である。

より具体的には、言説の対立から相互不信へと陥る段階で、食い止める作業が何らか必要ではないか、ということである。言説の対立と、それを支える社会条件とは何かが、ここでの検討課題になる。私たちが言説において対立しているとき、一体何が本当に対立しているか。それを支える、公共圏、印刷文化、コミュニケーション、知の条件といったものはどのように理解可能か。ここに、今日の政治理論の重要な鍵がひそんでいる、ということである。

反対に、このラインを突破すると、人々は言説を文字通り受け取らず、裏を読むようにばかりなる。Bを超えてCまでいたると、多くの場合には、Dまでいきつき、そこからはすべての言説への不信が蔓延するという負のスパイラルに陥るため、修復は困難である。

ゆえに本稿の結論は穏当である。もう一度、自分たちの操っている自然言語の様相をきちんと確認するべきではないだろうか。大事なのは、安易に政治的な言説に飛びついたり、言説の裏を読むのではなく、その言説の位置づけを、批判的に（無論、裏を読むのではなく、距離をとってという意味である）まなざす、ということではないだろうか。さもなくば、フェイクニュースと陰謀論から一人崇拝への道は、すぐそこに敷き詰められていくだろう。以下の『フェデラリスト』第一編のアレグザンダー・ハミルトンの言葉は、示唆に富む。

共和国の自由を転覆するにいたった人々の大多数は、その政治的経歴を人民への追従から始めている。すなわち、扇動者たることから始まり、暴君として終わっているのである12。

(上村剛 関西学院大学准教授）

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